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在宅医療を受けるためには

在宅医療への移行

①入院治療から退院後の在宅医療への移行

入院前からの状況や入院中の患者さんの状態によって、退院後の通院が困難と思われる場合は、退院時に在宅医療を考える必要があります。在宅医療に変える場合は、入院先の病院の介護相談窓口や地域連携室などが相談にのってくれます。また、在宅医療を行う際は、介護保険が必要ですので、各市区町村の介護保険の担当部署に申請も行ってください。
退院前に在宅医療の主治医やケアマネジャーを決めます。
病院から在宅への移行にあたっては、退院時に行なわれるカンファレンスなどで、医療関係者が退院後の在宅での療養上必要な説明や指導を行ないます。退院後の訪問診療を担う在宅医、訪問看護師、薬剤師、ケアマネジャーと患者さんやご家族を交えて行なう、退院時共同指導では、今後の在宅医療の進め方を共有し、チームで退院後の生活を支えていくことになります。
なお、入院していた病院は緊急時などの再入院など在宅医療の後方支援を継続することになっています。

②外来受診継続困難からの在宅医療への移行

通院している患者さんはご自身では在宅医療を希望されないことが多いのですが、医師やご家族を含めた回りの方が、患者さんの通院が困難であると判断した場合は、在宅医療を考える必要があります。
患者さんによっては、長年の先生との関係が断たれたり、病院という施設が整った場所での安心した診療が受けられないといった不安を持たれることがあると思います。しかし、在宅医療で、必要な治療を継続して受けることができます。また、様々な職種によるチーム医療によって、日常生活に則したきめ細かなケアが可能です。
在宅医療を検討するタイミングは、患者さんそれぞれの状態、環境によって異なってきますが、在宅介護サービスを利用し始める前後が在宅医療導入のタイミングの目安になります。また、薬の飲み忘れが目立ち始めたあたりも、導入のタイミングといえます。
通院されている病院の医師を通して、病院の在宅医療関連の窓口で一度ご相談ください。

③未受診状態からの病状悪化に伴う在宅医療への移行

統合失調症など精神疾患を患っている患者さんの中には、自宅で引きこもってしまい、病院への受診を拒まれることがしばしばあります。そういった患者さんは精神疾患以外の内臓疾患についての医療を受ける機会も失っており、健康管理の維持はとても難しい状態になっています。このような場合も在宅医療を考慮することが必要になってきます。
患者さんには治療を受ける必要性について理解してもらうことから始まりますが、まずは保健所や福祉事務所などに問い合わせ、保健師やケースワーカーなどと相談してください。
その後、医師やケアマネジャーなどを含めて在宅医療の進め方について話し合い、進めていきます。

監修:全国在宅療養支援診療所連絡会 会長 新田 國夫