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かかりつけ医に必要な在宅医療の知識

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  • 第9回 多職種連携・地域連携を活かす在宅医療

    日本の医療がこれからも現行の水準を維持することができるかは、超高齢社会の到来を目の前にして、戦後長く続いた病院完結型から地域完結型の医療モデルにいかにしてシステムを作り変えることができるかという点にかかっている。そのための施策が地域医療構想であり、地域包括ケアシステムなのである。

  • 第8回 子どもの笑顔と成長を大事に生活目線で連携して支える

    厚生労働省の人口動態統計によれば、2016年に生まれた子どもの数(出生数)は97万6,979人で、1899年の統計開始以来、初めて100万人を割り込んだ。一方で、新生児の死亡率は医療技術の進化などによって出生1,000人当たり1人となっており、日本はアメリカやイギリスなどの先進諸国と比べても、世界一赤ちゃんが死なない国でもある。

  • 第7回 意思決定支援―生活といのちを支える在宅医療の視点から

    臨死期の対応をリビング・ウィルとして事前に意思表示することを、アドバンス・ディレクティブという。さらに、将来の意思決定能力の低下に備えて、今後の医療や療養について患者・家族とあらかじめ話し合うプロセスのことをアドバンス・ケア・プランニング(ACP)という。しかし、在宅医療の現場において、事はそう単純ではない。

  • 第6回 神経疾患―レビー小体病としてのパーキンソン病

    レビー小体病は病理学的にレビー小体を有するα-シヌクレオパチーで、パーキンソニズム、認知機能障害・精神症状、自律神経障害を呈し、パーキンソン病(以下PD)、認知症を伴うパーキンソン病、レビー小体型認知症(以下DLB)、純粋自律神経不全症の4病型を包括する概念である。

  • 第5回 在宅医療を始めるにあたって

    国民の多くは住み慣れた自宅で療養したいと考える。生活の場にこそ、「人生の内容」がある。その生活を温存しながら、長期間にわたり療養し、可能ならば、「最期のとき」までを療養することは幸せなことである。かりにその人が独居であったとしても、極度に貧困であっても、である。

  • 第4回 かかりつけ医のための在宅緩和ケア 10のポイント

    かかりつけ医にとって緩和ケアはあまりなじみがない。しかし、がんを患ったかかりつけ患者が、かかりつけ医による自宅への訪問診療を希望することも少なくない。このときに緩和ケアの知識があるかどうかで、そのかかりつけ患者の人生の最終段階は大きく変わることになる。

  • 第3回 かかりつけ医の看取り

    現在第1号保険者は3,302万人いるが、その中で要支援・要介護高齢者は592万人(17.9%)を占めている。日本の高齢者の居住の場は、高齢者の90%以上、要支援・要介護者の80%が在宅生活である。要介護になれば施設入所が言われる時代であるが、ほとんどの人が在宅生活をしているのが実情である。

  • 第2回 認知症の在宅医療

    認知症の方とご家族を支援するかかりつけ医の役割は多岐にわたる。診断と診断のシェアに加え、軽度の時期には治療導入と教育的支援、リハビリテーションなどを、フォローアップ期ではケースマネジメントや危機管理を、重度から末期の時期は、合併症管理、終末期の診断と代理意思決定支援、緩和ケアを提供する。

  • 第1回 在宅や施設など要介護高齢者の生活の場における骨折への対応

    在宅や施設など生活の場での療養者は通院困難者であって、歩行できない例が多い。一般的には転倒などが骨折の原因と考えられるが、歩行困難な要介護高齢者では、車いすからベッドへの移乗に失敗してずり落ちたというような極めて軽微な外力によって、大腿骨頸部骨折や脊椎圧迫骨折が生じている。